こんにちは。スパイダープラスです！
建設DXサービス「SPIDERPLUS」の開発提供をしております。

と、ここまでの自己紹介で私たちがどんなことをしているかを想像できる方はどのぐらいいらっしゃるでしょう。

社内に数年在籍している身としてもこの1行と少しの中には表に出てこない情報があまりにもありすぎるだろう、というのが正直な心境です。

改めて、スパイダープラスという組織がしている建設DXとはどんなことで、その背景にある課題、それらを踏まえた上でなぜ我々が仲間を欲しているのかを素直に綴ってまいります。

題して、「意外と知られていない”建設DXの凄さとITエンジニアの必要性について”です。

モバイルゲーム市場の約10倍！圧倒的な建設業のスケール

まずは以下の図をご覧ください。

日本の建設業は、他の産業と比べても圧倒的な規模を誇っています。
たとえば、2024年度の建設投資額は約73兆円と予測されています（日本建設業連合会調べ）。

一方で、身近なところでモバイルゲーム市場の収益は2023年時点で約1兆円です（2025年1月16日「ファミ通」による報道）。
つまり建設業の規模は国内モバイルゲーム市場の70倍です…！

この大きさを見ると、建設業が日本経済を支える重要な柱であることがわかります。
ただ、この巨大産業にも多くの課題があるのです。

とにかく「やることが多い！」建設業が抱える課題

建設業界の大きな課題の一つは「人手不足」、そしてもう一つは「長時間労働」です。
特に若い人がなかなか参入せず、高齢化が進む一方で、一人ひとりの負担が増えています。

また、工期を守るプレッシャーや、天候の影響で工事が遅れる場合の対応などが、さらに残業を増やす原因となっています。

さらに、現場監督が直面する課題も深刻です。実際にSPIDERPLUSにを導入済みのお客様にお話を伺いますと、例えば地上7-8F建ての商業ビルの建設現場では毎日200枚以上もの写真を撮影し、それを整理・管理する作業に多くの時間を費やしていたとのこと。

また、図面の管理や報告書作成などの業務が重なり、1日の作業が非常に煩雑になりがちです。

こうした状況が、建設業全体の長時間労働につながっているのです。

例えば以下は現場監督の1日を時系列にまとめたものです。

建設業では2024年4月から働き方改革関連法が適用され、月間の残業時間の上限は45時間までとされています。
よって、終業時刻はもう少し早くなっています。

そうであっても、とにかく「やることが多い！」という点は変わりません。

 

建設のDX（デジタルトランスフォーメーション）って？

これらの課題を解決するために、建設業にとって「DX（デジタルトランスフォーメーション）」は必要不可欠です。

デジタル技術の活用をすることによって、現場の調査や進捗管理が効率化され、現場での作業負担が軽減されます。

また、クラウドを利用した情報共有システムを導入することで、現場とオフィス間の手戻り作業が減り、業務効率化につながります。

DXは、安全対策にも寄与します。たとえば、IoTセンサーを活用して危険エリアを監視して深刻な事態の発生を防いだり、作業員の安全を支える仕組みなども開発されています。

さらに、若い世代へのアピールにも効果があります。
「建設業は古い」といったイメージを刷新し、「最先端技術を活用するスマートな業界」として魅力を高められるからです。

ここまでのお話をまとめますと、建設業は業界全体がとにかくスケールが大きく投資額も兆巨大産業であり、現場監督1人の単位でも日々の仕事で扱うものの量が多いです。

そうした状況下で可能な限り質高く生産性高く仕事を続けるためにはIT投資によって仕事そのものをスマートにして生産性を高めることがもはや必須、なのです。

建設DXを支える「ITエンジニア」の必要性

DXを進めるためには、システムエンジニア（SE）の力が欠かせません。

現場監督が日々行っている煩雑な作業を効率化するシステムを構築するのは、SEの役割です。
たとえば、写真整理ツールや、センサーのデータを一元管理するプラットフォームの開発など、現場の業務を「スマート」にする仕組みを設計します。

また、建設業が自社で開発するのではなく、建設DXサービスを手掛ける会社でSEが必要な理由は、技術の高度化と専門性にあります。

建設DXには、AIやIoT、BIM（Building Information Modelingの略で図面上の各所に寸法や属性の情報が加えられたもの）など多岐にわたる分野の知識が求められるため、専業の会社で技術を集約し、多くの企業に共通する課題を効率的に解決することが重要です。

さらに、建設業界ではプロジェクトごとに状況が異なるため、柔軟なカスタマイズ対応や既存システムとの連携が必要です。

具体例として、建設業全体で約479万人が従事しており（日本建設業連合会調べ）、彼らの月間労働時間を1時間削減しようとする場合、479万時間分の業務効率化が必要です。

仮にSE一人が月に1,000時間分の削減効果を生むと仮定すると、約4,790人のSEが必要になります。

このように、SEの増員は建設DXを成功させる鍵なのです。
これもSEの専門性が発揮される場面です。

誰も見たことのない建設現場を、ITエンジニアと共に作る！

建設業はその規模の大きさに比例して、課題も多い産業です。

しかし、デジタル技術を導入すれば、効率化、安全性向上、働きやすさの改善が一気に進みます。
そして、これを支えるのがシステムエンジニアたちです。

スパイダープラスは、建設DX銘柄としては、2022年に史上初の株式上場を遂げました。

実は元々保温断熱工事の請負業から会社が始まり、自分たちの仕事をラクにしたい一心から建設DX事業を始めることになり、その後建設業をとりまく様々な変化と共に事業をご一緒に育ててくれるお客様のお陰で現在があります。

建設業を取り巻く課題は多々ありますが、それでも自らが現場出身の集団であることが事業の根幹をなすことは変わりません。

「現場」をアイデンティティとして持ちながら、様々なお客様と建設DXによってまだ誰も見たことのない建設現場を作ることは、まだ誰も見たことのない社会基盤づくりにゼロから関わることでもあります。

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